痩身機器のレンタルってどうなの?現金購入やリースとの違いは?

痩身機器の導入には費用がかかるため、購入となると慎重になってしまうオーナー様も多いのではないでしょうか。
一般的に痩身機器の購入方法には、現金一括やリースといった購入方法があります。
最近は気軽に最新マシンを試せることから、レンタル契約も人気を集めています。
今回は、痩身機器のレンタル契約はどんなサロン様におすすめなのか、メリットやデメリットをご紹介します。
そして、その他の購入方法の特徴も比較してみましょう。
目次
5.まとめ
1.痩身機器のレンタルはどんなサロンにおすすめ?
痩身機器のレンタルはこんなサロンにおすすめ!
- 購入前に機器をしっかり吟味したい
- 新しい機器が出たら買い替えたい
- 繁忙期だけ機器を増やしたい
- 試験的に機器を使ってみたい
- ローンやクレジット審査が通るか不安
高額な痩身機器をリスクなく、低コストで導入できるのが「レンタル契約」です。
初めて使うマシンの導入に不安がある場合や、繁忙期だけ機器を追加した場合など、短期間・試験的に導入するならレンタル契約がおすすめです。
契約形態 | 機器取扱業者の在庫から賃貸借契約 |
期間 | 短期間から可能 |
機器の所有権 | 機器取扱業者 |
税務・会計処理 | 固定資産税はレンタル会社負担、賃借料として全額損金算入できる |
支払い額の計算方法 | レンタル料金は期間にかかわらず一定(月額) 初月のみ契約料が発生する場合もある |
メンテナンス | 保険料やメンテナンス費用は機器取扱業者が負担、故障時は代替機が提供される(業者により異なる) |
途中解約 | 可能 |

2.痩身機器レンタルのメリット
- 高額な痩身機器でも低コストで使える
- いつでもやめやれる
- 財務諸表の経費科目になり負債にならない
- 固定資産税がかからない
- 減価償却が不要で事務手続きが簡素化される
3か月~レンタル契約を行っているメーカーが多いようです。レンタルの最低期間が過ぎたら、いつでも解約できるのがメリットでしょう。
故障時には、代替品対応・サロン側がメンテナンス、修理代の負担をせずに済むケースもあるようです。故障時の対応などは、契約前にしっかり確認しましょう。
3.痩身機器レンタルのデメリット
- 長期的にレンタルすると割高になる
- 新品がレンタルできるとは限らない
- 選べる機器が限られている
デメリットとしては、他の購入方法と違い、レンタルする痩身機器が新品とは限らないことが挙げられます。
対象となるレンタル機器の種類が少ないメーカーもありますので、どのメーカーがどの痩身機器をレンタルしているのか下調べが必要です。
4.その他の購入方法の特徴は?
4-1.現金購入
現金一括で購入の場合、一回の支払いで済むため、金利がかかりません。所有権はサロンにあるため、痩身機器が不要になった場合には、売却も自由にできるのがメリットとして挙げられます。
レンタル契約やリース契約と違い、毎年の固定資産税や動産保険料が発生します。
メリット
- 金利がない
- 自由に売却可能
- 所有権がある
デメリット
- まとまった資金が必要
- 固定資産税がかかる
- 初期費用が高額

4-2.リース契約
痩身機器導入でリース契約を選ぶサロンは多いです。
痩身機器の所有者がリース会社になることにより、サロン側は減価償却が不要で、事務手続きが簡素化されるといったメリットがあります。
リース契約の期間は3~7年程度で、初期費用の負担が少なく、金利変動の影響を受けないので、費用を一定に保てるのも魅力です。
ただし、契約満了後はリース会社に返却するか、再契約によるリースの延長を行うことになります。
再リース料は一般に、1年契約で年額基本リース料の12分の1程度と割安になるものの、痩身機器のコンディションやメンテナンスの必要度によっても条件が変わるため、継続する際には慎重に検討するようにしましょう。
そして、リース契約は基本的に中途解約ができません。中途解約を希望する場合には解約金が発生する場合があります。
メリット
- 導入時にまとまった資金が不要
- 経費計上できる
- 固定資産税がかからない
デメリット
- 契約期間中は解約ができない
- 現金購入より総額が高くなる
- 所有権がない
- 契約に審査が必要
5.まとめ
痩身機器は高額な買い物となるため、機器を導入することで見込める利益、費用を回収できる期間を計算したうえで、契約方法を検討することをオススメします。
契約によって異なる税金や保険料、メンテナンス料の有無などのチェックも忘れてはいけません。